五大商社の中でも資源ビジネスに特徴を持つ三井物産。他総合商社と比較しながら、その投資妙味について解説していきます。
三井グループに属する総合商社であり、五大商社(三菱商事、住友商事、丸紅、伊藤忠商事、三井物産)の一角に数えられます。三井不動産、三井住友銀行と並んで三井グループ御三家とも呼ばれます。
五大商社の中でも資源ビジネスの割合が多いことが特徴。事業シェアのトップ1,2に資源系の金属とエネルギーが占めます。
金属資源セグメントではオーストラリアの鉄鉱石事業や原料炭事業、チリにおける銅事業などの地下資源事業を展開しています。
エネルギーセグメントでは天然ガスやLNG、石油への事業投資及び物流取引などを手掛けています。
中期経営計画で今後の戦略出してますが、ビッグワードが多くてあまりスッと入ってきませんでした。
対ドルに対して1円の円安で約39億円の上乗せ効果があるとしています。もちろん、円高に触れた場合は逆にマイナスの影響となります。
資源価格の高騰及び円安が業績に大きく寄与しています。鉄鉱石、原油の権益量は商社の中でも圧倒的なシェアを誇ります。
円安のみならず、原油価格や鉄鉱石価格などにも注意が必要です。
質疑応答含めたIR動画の公開するなど、IR関連の賞を多く受賞。配当方針や自社株買いなど株主還元策も手厚く、資本政策積極的に進めています。
多くの資源権益有するだけに、16/3期に起きた固定資産の減損損失はリスク。
キャッシュ・フロー経営を進めており、CFに応じたキャッシュ・フロー・アロケーションの財務戦略を進めています。
新中期経営計画(24/3期〜26/3期)において1株あたり150円(年間)を下限として、配当維持または増配を行う累進配当を導入しています。
全社比で見るとPERは依然割安水準ですが、競合比較で見ると平均的な値で高くもなく低くもない水準と言えます。
2023年は総合商社業界全体的に好調。米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が購入している銘柄として注目を集め、三井物産も年中盤にかけて大きく株価が上昇しています。
資源ビジネスの割合が多い三井物産だけに資源価格上昇時には恩恵を受けますが、逆に下落タイミングでは業績に与える影響が大きくなります。