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高配当MAG.
【TOYO TIRE】北米シェアを武器に円安追い風の高配当銘柄！10年以上非減配の安定感も魅力
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国内第4位のタイヤメーカーであるTOYO TIRE。北米主体の独自路線でここ数年業績を拡大させている注目の銘柄です。今回はそんなTOYO TIREへの投資妙味や注意点などを解説していきます。
こんな人におすすめ
- 10年以上非減配の安定高配当株への投資を模索している
- TOYO TIREへの投資判断に迷っている
結論
※A〜Hの投資分類はこちらを参考にしてください。
今後の成長性はやや低くなることを見積もっており「E」に分類していますが、配当目的の投資には適した銘柄です。
Contents
TOYO TIRE 会社概要
トーヨータイヤ
国内第4位のタイヤメーカー。1945年「東洋ゴム工業」の名で設立し、2019年に現社名に変更しています。2018年には三菱商事との資本業務提携契約を締結し、筆頭株主は三菱商事になります。
免震ゴムの性能偽装事件から、この業務提携及び社名変更を「第二の創業」と位置付けています。
強み/特徴は？
国内以上に北米での売上比率が高く、中でもオフロード（砂利道や土の道などの未舗装道路）用の大口径タイヤで強みを有します。
事業ポートフォリオ
セグメント詳細
- タイヤ：各種タイヤ（乗用車用、ライトトラック用、トラック・バス用）
- 自動車部品：自動車用防振ゴム等
海外比率
北米主力
海外比率約80%。中でも北米で日本以上に売上を誇り、北米での売上ランキングでは第7位。セルビア共和国での新生産拠点設立も決定しており、欧州でのシェア拡大を図ります。
為替（円安）効果
営業利益ベースで1円の円安（対ドル）で7億円のプラスになります。
TOYO TIRE IR情報（業績/財務/配当）
売上/営業利益率
業績好調の理由は？
北米でのライトトラック用タイヤの販売が好調に推移したことや、円安による為替効果もあり増収傾向となります。大口径タイヤ強みのため、高い利益率を誇ります。
EPS/ROE
減損損失影響
ここ数年は15%前後の高ROE水準。ただ、自動車需要による業績のアップダウンが激しいことや、免震ゴムの不正問題による減損損失なども多く、安定性には欠けています。
高ROEは魅力的なだけに、三菱商事と提携して安定に繋がるか注目したいですね。
自己資本比率/キャッシュ
- 有利子負債比率：40.27%
- 流動比率：151%
財務の安定性は？
「第二の創業」を機に財務は良化傾向。有利子負債比率も年々減少しており、もいずれの水準も及第点と言えます。
配当/配当性向
※2024/01/10時点
- 配当利回り：3.73%
- PER：6.19倍
- PBR：0.97倍
- 総還元性向：25.7%
- 株主優待制度：なし
株主還元方針/配当方針は？
業績の連動と安定的な利益還元を追求するとしており、配当性向は30%以上を目安としています。
10年以上連続非減配
最終赤字の年でも配当を維持。10年で7倍以上と高い増配率を誇ります。
業績と連動していく方針の中でも、非減配へのこだわりは強いと言えますね。
TOYO TIRE 競合比較
PER/PBRの割安度
全社比で見ると割安水準。自動車需要に業績が影響される景気敏感の側面が強く、業界全体的に株式評価が低いことが分かります。
PER的に見ても、今期の利益水準は続かないと評価されていると考えられますね。為替の影響も大きいので…
TOYO TIRE 株価/将来性について
株価上昇/下落理由
最近1年は日経平均を大きくアウトパフォーム。円安の加速もあり、第3四半期決算において業績・配当予想を上方修正したことなどが好材料に捉えられています。
業績・株価ともに良くも悪くも為替の影響が大きい会社と考えられます。
リスク
為替の影響が大きいのは前述の通りです。また、2015年には免震ゴムの性能偽装問題を起こした過去もあり、今後同様の問題が起きた場合には業績・株価に大ダメージを与える可能性があります。
「第二の創業」で悪い波は断ち切ったと見るか、簡単には変わらないと見るか、判断が分かれるポイントです。
新たな不正報道 ※2024/01/19追記
週刊誌によるとトーヨータイヤが「N-BOX」の部品をめぐりホンダに不正報告の疑いが上がっており、株価が大幅下落しています。
真偽は定かではありませんが、こういう場合は個人的に拾いには行きません。
TOYO TIRE まとめ
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ABOUT ME
投資家ブロガー（投資歴5年）／日米高配当株を中心に個別株に投資中／経歴：大手メーカー→スタートアップ→外資IT→コンサル（独立）
年間配当額は50万円オーバー！2023年10月末時点でポートフォリオの評価益は30%超え。過去持ち株の無配転落を機に銘柄選定を強化中
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